太陽光発電と電気自動車が爆発的に増えるのは世界同時現象

自動車のEV化が世界中でヒートアップ
小坂正則

世界のEV車の伸び↑

中国でのEV車の伸び↑

世界中での太陽光発電の伸びですが、ここには2015年と16年が入っていません↑

世界中で太陽光発電革命が起こっている

世界中で太陽光発電がブームになったのはここ数年の話です。世界中で発電施設の建設の投資割合でトップが太陽光発電ですし、投資額の伸び率がうなぎ登りです。具体的な数字で言えば、太陽光発電の設置累計が2010年に４億キロワットだったのが、2016年には30億キロワットに急増しました。わずか６年で８倍に増えました。しかも2016年単年度で、7.5億キロワットも新規設置がありました。それがどれだけの規模かと言えば、2000年から2010年までの10年間でやっと累計４億キロになったものが、１年で10年間の約２倍の7.5億キロに増えたのです。これは対数グラフ的な増え方です。さて、今年がいくら増えるかは分かりませんが、伸び率から見たら、14年から16年まで毎年1.5倍は増えていますので、17年には10億キロワット以上増えるのではないでしょうか。このように、新たな産業というものは一度火が付いたら、爆発的に増え続けるものなのです。これは太陽光発電の話ですが、自動車産業と太陽光発電に何の関係あるのかと言う方もいるかもしれませんね。しかし、関係は大ありなのです。

太陽光発電と電気自動車はセットで増える

なぜ、太陽光発電がこれほど増えているのか皆さんもご存じですよね。地球環境問題が話題になって、「このままでは地球温暖化が止まらない」という危機感からドイツなどヨーロッパを中心として「固定価格買取制度」という太陽光発電の買取優遇制度ができて、太陽光発電の電気を高価で買い取ることで、太陽光発電を始める人が増えて、それによって生産コストが下がり、買い取り価格も下がって、爆発的に普及したのです。このような政策を世界で最初に導入したドイツの小さな町、「アーヘン市」は表彰ものだと思います。（アーヘン市は1995年から太陽光発電の電気を1kwhを140円で20年間買い取るという制度を作ったのです）
この制度が全ドイツに普及して全世界に広がったのです。アーヘンがこんなすばらしい制度をやらなかったら、今日のような太陽光発電ブームは沸き起こっていなかったでしょう。
さて、電気自動車に話を戻しましょう。ところで実は電気自動車ブームは100年前にも起こったそうです。フォードが現在のような生産ラインでガソリン自動車を大量生産する仕組みを考え出しす前に、バッテリーが発明されて電気自動車ブームが起こっていたそうです。何と1900年ころは自動車の40％が電気自動車だったそうです。しかし、当時は鉛バッテリーだったので重たくて走行距離でガソリン車に負けてしまい消えていったのです。
おもしろいもので、時代は繰り返されるのです。電気自動車は100年越しの逆転劇なのです。こんな話もあります。エジソンが電気を発明したのは皆さんもご存じですね。エジソンは直流電気で電力会社を作りました。しかし、エジソンの弟子のテスラが交流電気を発明して、交流の電力会社を立ち上げて、エジソンと袂を分けたのですが、交流は変圧しやすいことや安全性など扱いやすいことで、交流が市場を奪い、エジソンの直流電力会社は倒産したそうです。しかし、21世紀になって、直流が見直されています。超伝導技術が開発されて、超高圧直流電力は送電ロスが小さいので、またエジソンが復活しつつあるのです。
話は横道にそれました。要は環境問題で太陽光発電が普及したことと同じ現象がEV（電気自動車）にも起こっています。いえ、太陽光発電以上にこっちは強制的に規制されるのです。ガソリン車もジーゼル車も作ってはならないのですから、国の環境政策で強制的にEVへと代わるのです。

世界でガソリン車販売禁止規制が起きつつある

中国は2018年ですから、来年から、一定割合のエコカーを作る企業でなけれべ中国では自動車を売ることはできなくなるそうです。中国の自動車メーカーは内燃機関では世界に打ち勝つことができないので、電気自動車で世界を制覇しようという政府の考えもあるそうです。スウェーデンの自動車メーカー、ボルボの株主は中国企業です。この会社も2019年からはエンジンだけの車は製造しないそうです。ハイブリッドかEVかプラグインハイブリッドだけを製造販売するそうです。
米国カリフォルニア州では「ZEV規制」という条例で、エコカーを一定割合作っているメーカーでなければ同州では自動車は売れないのですが、これまでハイブリッド車はエコカーの定義に入っていたのが2018年から外されて、この考えは全米に広がっているそうです。だからトヨタも慌てて2019年からEVを販売すると表明しました。フランスも英国も2040年からはEV車でなければ新車は販売禁止ですし、ドイツは2030年頃に前倒しする議論が国会で行われているそうです。「中国以上に自動車市場の今後の伸びが予想されるインドも、2030年までにガソリン車・ディーゼル車の国内販売を禁じ、自国で販売される自動車をEVのみに制限する方針を打ち出しいる」（2017年9月12日 マイナビニュース）は伝えています。世界は正に電気自動車革命です。

世界のEV化を後押しするバッテリー開発

2017/9/6付日本経済新聞によると、「『リチウムイオン電池の寿命を12倍に』――。トヨタ自動車や米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を顧客に抱えるエンジン部品の安永が昨年11月に公表した独自技術は、文字通り「桁違い」の電池開発につながる可能性を秘める」とあります。これまでリチウムイオンバッテリーの寿命が６年とか言われていたのが、いきなり12倍に伸びれば、革命的なことです。70年も自動車に乗る方は居ませんので、バッテリーだけを取り替えて新しい車に乗せ替えるということも可能になるでしょう。そうしたらまたまた革命的にEV車が普及しますし、廃車からバッテリーだけを取り出して家庭など太陽光発電用に利用する社会が来るでしょう。そんな社会は５年もすれば必ず来ます。

2019年から家庭用太陽光発電へのバッテリー設置に火が付く

実は、一般家庭用太陽光発電の固定価格買取制度（当初１kwhあたり48円の買取価格）が始まったのが2009年の11月からです。そして2019年11月には10年間の買取期間が終了する対象施設が出てくるようになります。11月で終わるのが35万軒で130万kwあるそうです。まだ、その後どうなるのか政府は何も決めていません。「買取が終了したので、その後は送電線への系統連携から切り離します」とはさすが言わないでしょう。家庭の太陽光発電も高価な買取制度で育てた国民の公共インフラですから。太陽光発電のために変圧器をわざわざ設置したりするのに国民の電気料金を使ったのです。ただ、噂さでは6～９円で引き続き買い取るようです。ただ、6～９円なら自家消費した方が得ですよね。そこで、2019年から家庭用太陽光発電へのバッテリー設置が爆発的に増えるだろうと、バッテリー業界では予想しています。だから、ここでも太陽光発電とバッテリーがマッチングするのです。

10年以内に世界中でエネルギー革命の決着が付く

アップル社が2007年にアイフォンを売り出して10年で世界中の携帯はほとんど全てスマートフォンに入れ変わりました。10年で劇的変化を越したのです。
エネルギーも同じことが言えます。原発や大型火力など中央集中的な電力やエネルギーから地方分散型のエネルギーへと激変するには、これから10年もかからないでしょう。環境政策で太陽光発電が増えるのと、陽が照らなければ発電しないという太陽光発電の弱点をカバーするために負荷調整を行うためのバッテリーがEV車の普及で低価格化と長寿命化を起こし、市場に安くて高性能なバッテリーが普及することで世界のエネルギー政策が変わるのです。各家庭に太陽光発電とバッテリーが普及すれば送電線も不要になるかもしれません。でも、余ったり足りなくなったりとお隣さん同士で電気を譲り合うために、未来でも街や市などコミュニティー単位の送電線は残ると思います。
それでも本気で電力会社は40年でやっと投資が回収できる原発を作る気でしょうか。私に言わせれば彼らは「頭がおかしい」としか言いようがありません。世界が劇的に変わるのに「このまま何も変わらないでほしい」と、願っている頭の硬い人々は置いてきぼりを食うのです。彼らだけが置いてきぼりを食うなら、私の知ったことではありません。それをこの国の税金で行うというのですから、私も道連れで役立たずのでくの坊の動かす必要のなくなった原発と核のゴミの後始末だけを借金地獄の国民に背負い込まされるのです。「目を覚ませこの国の政治家と電力会社の経営者たちよ」と私は言いたい。まあ、頭が硬いから目を覚ますことができないのでしょうけどね。

電気自動車が普及すれば、電力需要が増えて原発が必要になるじゃないか！？

上記の反論が出てきそうなのを書き忘れていました。これまで反原発派の私たちは、だから電気自動車には懐疑的だったのです。そこをもう少し説明する必要がありますよね。それでは説明します。
まず、一時的にはEV車が増えるだけ電力需要が高まります。でも、太陽光発電の爆発的な設置増加と太陽光発電の発電コスト低下で、ますます太陽光発電が増えることは間違いありません。現在、欧米では太陽光発電の発電コストがガスやもちろん原発の発電コストより低コストになっているのです。5円から６円です。（この発電コストは投資減税などの企業利益を差し引いた後のコストです。原発も社会的コストを原価に入れていないので太陽光にも入れていません）原発は12円から18円です。だから米国では工場の屋根などに太陽光発電の設置ブームが起こっているのです。この流れは止められません。しかも、一般家庭でどこも太陽光発電とEV車が標準装備されるよになれば、EV車がバッテリーの役目をはたしてくれます。要は太陽光発電の設置が爆発的に伸びることと、原発のコストが高くて割が合わなくなっていて、自由市場の社会ではEV車の電力需要を原発で賄うという市場原理は成り立たないのです。ですから、直線的に太陽光発電とEV車が伸びるという社会現象が起こるというのはないでしょうが、それぞれが伸びたり一時的に停滞したりしながら、10年もすればいいくらいの状況になることは間違いないでしょう。しかも、海底ケーブルの送電線をロシアと韓国と日本がつなげることで、負荷調整を行う社会も目の前ですから。さっそくご批判が来ました。冷静な議論を交わしましょう。


電気自動車に関する私の関連ブログです。http://nonukes.exblog.jp/25553381/

電力自由化とアジアスーパーグリッド計画　http://nonukes.exblog.jp/20586666/